【国別の働き方】海外ではジョブホッパーが普通？日本の働き方は海外に似ていく？
海外と日本の【働き方】の違いって気になりませんか？
働き方は国それぞれによって違った特徴があり、働き方の違いにが原因で転職を繰り返すジョブホッパーなどの印象なども違ってきます。
日本は海外と比べると、まだまだ転職のハードルが高いです。ジョブホッパーの印象もそこまで良くはありません。もちろん、どの海外と比べるかにもよります。
本記事では国別に働き方の特徴や、転職を繰り返すジョブホッパーというのが、どのように捉えられているのかを紹介します。
国別で働き方、そして日本では今後どのような働き方を求められていくのかについても解説していくので、ぜひ自分のキャリアをどうしていくかの参考にしてみてください。
【国別の働き方】海外ではジョブホッパーが普通？
ここでは国別の働き方であったり、転職をどのように捉えられているのかについてドイツ、スウェーデン、アメリカを用いてそれぞれ解説していきます。
この3つの国には、それぞれ転職、働き方について特徴というのがあります。
そして、転職の見られ方も変わってきます。
それぞれ詳しく解説していきますので、どういった特徴があるのか把握していきましょう。
ドイツの働き方と転職事情
１．有給制度の充実
ドイツの働き方の特徴で有名なのが、なんといっても高い生産性なのではないかと思います。
残業時間が少ない、有給休暇が沢山あるなどのイメージを持っている方が多いでしょう。
これは本当の話であり、ドイツの一番の働き方に対しての特徴になります。
ドイツでは基本的に残業手当の概念というのがなく、もし残業がある程度の時間になったら、有給を取得できる日数が増えるという点です。
また、有給自体も毎年3週間分は確保し、その有給取得率も非常に高く長期間の旅行に出たりする人も少なくはありません。
２．仕事内容の明確化
ドイツは、その人それぞれに仕事内容を正確に明記し労働契約を結びます。
なので、イレギュラーな仕事などは基本的に対応しません。
契約書に表記されていない仕事を上司にお願いされたとしても「この業務内容は私の管轄ではありません」としっかりと断ることが許されています。
日本では基本的に労働契約書でも曖昧な表現が多く、幅広い仕事を担当しないといけません。
結果、担当する仕事も増え残業などが増えたり、有給消化率が低くなると予想できます。
こういった、ドイツのように完全に自分が自分の役割を分けられていることによって、高い日本を上回る生産性を出しているのだろうと予想できます。
３．転職率はそこまで高くない
ドイツの転職率は実はそこまで高くはありません。というのも、ドイツは10歳で自分のキャリア選択を行うからです。
勉強が苦手な人は職人を目指す学校に進学したり、ゆっくり決めていきたい人には1～13年生までの一貫校であったり様々な選択をしないといけません。
また、エリートと呼ばれるギムナジウムというコースではストレートに卒業できるのが6割ほどで、かなり厳しい教育を行っています。
小さいころからある程度に将来の選択肢を絞ってもらうということは、それだけ長く一定の職業に特化した社会人になる勉強を行うということなので、そこまで転職率が高くないということでしょう。
ただ、最近では親たちから「10歳から将来の選択をさせるのは早すぎる」という意見も増えてきており、将来をゆっくり決めていける13年一貫性の学校を選択する過程が増えているようです。
スウェーデンの働き方と転職事情
１．仕事に対してのストレス度の低さが世界一
スウェーデンは何といっても仕事時間が一日６時間を2015年から2年間テスト導入しました。
残念ながら、コストがかかってしまうなどの理由で終了はしましたが、それでも一日６時間を導入できるということは、それだけでも仕事一つに対して国レベルで仕事の生産性を意識していることがわかります。
なので、朝早くに出社して、早めの夕方にはもう退社なんて人は多くいます。金曜の夕方には仕事終わりに、お酒を一杯飲みに来る会社員の方も多いようです。
スウェーデンは仕事と休みのオンオフの差が激しく、次章でも紹介しますが休日を何よりも大切にします。
オンとオフをはっきりした、短い時間でいかに生産的に働けるかがスウェーデンの働き方になります。
反対に、生産性を高くできなければ、雇用契約を切られたりします。
雇用契約が切られた時には、政府が職業訓練を実施し、また働ける人材にするようです。
この職業訓練でやる気がないと判断されると保証を切られたり、生活保護に関しては職業訓練を受けないと生活保護も受けることができません。
まさに、できる人には素晴らしい仕事ですが、社会に馴染めない人にはかなり難しい労働環境になるということです。
２．会社員なのに夏休み
スウェーデンの有給消化率は他の国とも比べても高く、夏が短いので７月に多くの方が長期休暇のために旅行へ行くようです。
これはスウェーデンの有給消化率の高さであったり、日数が多いからこそ実現できるものでしょう。
また、スウェーデンでは週に３時間ジムへ行ったなどを会社に提出するだけで、有給を１週間増やすという制度を導入している企業もあります。
この通り、働き方でこれだけ休暇に力を入れる国というのも、他にはないでしょう。
３．転職して当たり前の感覚がある
引用：内閣府
上の表というのは内閣府のホームページから引用させてもらったものになります。
ここで注目してもらいたいのは４回転職した経験があるのが一番多いというところです。
スウェーデン人は転職を積極的に行うべきだと考えているのが多いんですね。
下の画像も先ほどと同じ内閣府のホームページによるものなのですが、スウェーデンだけ以上に転職を推奨する人の割合が多いんですね。
引用：内閣府
スウェーデンは好きな仕事に徹底的にこだわる考えが強いので、２０代から３０代は転職が当たり前と考える方も多いようです。
アメリカの働き方と転職事情
社員の個が尊重されている
自由の国と言われるように職場でも個の尊重やその人それぞれに合った仕事のやり方が尊重される傾向があります。
デスクなどには家族写真が立てかけられていたりなど、その人好みでデスクを装飾していることが多いですし、仕事にもよりますが音楽を聴きながら仕事をする人もいます。
服装なども指定がないことが多いです。
アメリカの企業は結果主義なところがあるので、反対に結果を出せなければ他の部署に左遷などはなく、いきなり契約を切ってしまうことが多いです。
もちろん、いきなり首にされるということは少ないかもしれませんが、日本みたいに年功序列だ等の考え方はありません。
結果重視される背景ゆえに労働時間が長いというのも特徴の一つです。
残業はなくとも、会社用のスマホやパソコンなどは支給してくれ会社が多いので、家で仕事をしていたり自宅勤務でも仕事を回したりする方も多くいます。
残業などをする方もアメリカにはいますが、プライベートなどの合間時間を上手く使い仕事をしている方も多いということです。
アメリカでも残業をする文化はあまりありませんが、自分の仕事が終われば早めに退勤する人がほとんどなのが現状です。
ただ、実質の労働時間は長めだということです。
まさに、好きな働き方でいいから結果を出せよというスタイルですね。
給与アップには交渉力が必要
アメリカでは待遇などを自分で交渉しなければいけません。
よく、会社の面接でカフェなどを利用されるのも、そういった交渉の話をするからかもしれません。
日本では、年功序列や勤務年数などによって給与が上がるということを望めますが、アメリカでは望めません。
全て、自分一人で企業と交渉し自分が望む給与を勝ち取らないといけません。
例え、勝ち取ったとしても結果主義のアメリカでは、見合った給与の仕事をしていなければ評価が日本よりも下がりやすいです。
アメリカは給与以上の価値を働こうとする尽くす文化がないので「今の給与では、この仕事は割に合わない」と思えば仕事を引き受けません。
ストライキなどが多いのもこういった背景があるのかもしれませんね。
明確なスキルが必要
アメリカでは総合的なスキルよりも、何かに特化しわかりやすく結果を生み出しそうなスキルが好まれます。
というのも、アメリカの仕事の役割がはっきりしているかつ、先ほどもお伝えした通り結果主義な部分があります。
ですので結果主義にこだわっているからこそ、目に見えて成果を生み出してくれそうなスキルが好まれます。
転職の場合でも、キャリアアップなどをする場合は、未経験の職種に転職するようなことはほとんどありません。
転職を繰り返しキャリアアップしていくのがアメリカの主流な方法ですが、あくまで一つの分野に特化していったものが好まれる傾向があるのです。
個を尊重する国だからこそ、他の人には負けないというスキルが好まれるということです。
転職は人脈を利用することが多い
アメリカではハイキャリアを目指すほど、上の人とのコネクションが必要になってきます。
というのも、役職が上な人ほど人事決定権が強くなる傾向があるからです。
基本的には求人を出した部署の直属の上司が判断します。もちろん話し合うこともありますが、ほとんどの場合は独断で判断されます。
採用を判断する上司に判断をしたという責任が重荷となりますが、何よりも一緒に働いて結果を出せるという意見の尊重からでしょう。
アメリカの企業は知り合いづてのヘッドハンティングが非常に多く、そういった面でもアメリカのジョブホッパーでのし上がっていく人というのは顔が広いということが考えられます。
日本の働き方と転職事情
１．個々の力よりもチームワーク
日本では海外のように、個人の力を尊重するというよりも、全体のチームワークを尊重します。
もちろん、営業成績などの多少の評価はありますが、求められる人材に必須な能力というのは協調性です。
この協調性を求められない日本の企業で考えられるのは、ベンチャー企業です。
ベンチャー企業は大手のように上司に報告して、しっかり計画を立てて実践するという用意周到なスタイルではなく、とりあえずやって利益を狙おうというスタイルが多いです。
立ち上げ始めのベンチャー企業は利益を重要視しないといけないので、どちらかというと海外の働き方に似ていることが多いです。
２．総合的な力が求められる
日本はドイツやスウェーデン、アメリカの３国のよりも仕事の役割というのが曖昧です。
最低限のプログラミングだが事務のスキルを利用する機会があったりと、幅広いスキルが必要になってくる機会があります。
日本人はみんなで頑張るという文化が強いので、こういった総合的な能力が必要になるでしょう。
３．年功序列がまだ残っている
昔ほどではないですが、勤務日数で評価を決める企業というのは、まだまだたくさんあります。
このような風習があるために、アメリカなどのキャリアアップのための転職を繰り返す「ジョブホッパーになる」という考え方が否定的な方が多いんですね。
ただ、トヨタ社長が副業を認めたり、富士通も45歳以上を対象に大幅にリストラを行ったりと徐々に大手企業も年功序列という考え方が薄まり、スキルなどを重要視していく考え方になってきています。
というのも、バブルなどの日本はとにかく会社に入って在籍していればキャリアを形成できるのが容易でした。
しかし、今の日本は不景気ですし、どうしても優秀な社員がいないと生き残れない時代というのが来ています。
おそらく、今後スキルや経験といった、何かに特化している人材というのが求められるようにシフトしていくでしょう。
日本人は今後の働き方がガラリと変わる
国によって、日本の働き方と転職の感覚というのもお分かりいただけたかと思います。
「海外すごくいいな」「いやいや日本の方が良い」いろいろな意見が出てきたでしょう。
ですが、日本の働き方や転職の感覚というのは実は変わってきているんですね。
そこで本章では今後どのような働き方をすればよいのか、そして主流になっていくであろうジョブホッパ―の考え方について解説していきます。
今後の日本のキャリア形成方法
あくまで予想になるのですが、今後の日本の働き方はスキルなどが重要視されるようになります。
今現在、社会人になって３年のうちに約３割の人が離職していると言われています。
また、社会人３年目だけでなく、それ以上の人たちに当てはまる社会人の転職率というのも年々増えている傾向があります。
最近、いろいろな転職サイトの広告を電車の広告やyoutubeなどの広告で見かけるのではないのでしょうか？
こういった見かける機会が多いということは、それなりの需要が高いということです。
これから転職を想定して働いていかないといけない可能性というのが非常に高いんですね。
なのでいかに今の会社にしがみ付くかという意識よりも、いかに今在籍している会社でスキルを蓄えていくかという戦略が今後のキャリア戦略になるでしょう。
日本人はジョブホッパーを目指そう
これからは転職を繰り返すジョブホッパーになっていく可能性というのが高くなっていきます。
ただ、無暗に転職を繰り返しても、キャリアアップできませんし、企業から欲しいと思われる人材になることも難しいんですね。
いかに自分のスキルや経験を蓄えていき魅力的な人材になるのが今後、社会人として生き残る方法です。
日本の終身雇用の全てを否定するわけではないですが、今後必ず今の働き方の形態というのは変わってきます。
なぜなら、変わらないと企業として成り立たないことがあるからです。
基本的に富士通など45歳以上にもなってリストラ対象のリストに入っている人というのは、企業から必用とされていないと判断された人という可能性が高いです。
必要とされていないのは、その会社が必要とされていないスキルを伸ばしたか、今まで市場が良かっただけということです。
まずは今ある仕事でできるだけ今後に活かしたいスキルを得れるように、仕事に取り組んでいきましょう。
特定のスキルにこだわることにより、しっかりと軸を持ったキャリアアップを実現していくことができます。
ジョブホッパーから、キャリアビルダーになる方法はこちらにまとめています。